『滋賀大学経済学部研究年報』オンラインジャーナル
滋賀大学経済経営研究所では、本学経済学部教員の研究活動を広くお伝えするためWebで『滋賀大学経済学部研究年報』（滋賀大学経済学部発行）を公開しています。論文の全文を閲覧およびダウンロードされるばあい、以下の注意事項を守ってください。
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※ 第23巻（2016.11）以前のバックナンバーは、滋賀大学学術情報リポジトリの『経済学部研究年報』をご覧下さい。
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第31巻 第30巻 第29巻 第28巻 第27巻 第26巻 第25巻 第24巻 第23巻
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滋賀大学経済経営研究所
TEL : 0749-27-1047 FAX : 0749-27-1397
E-mail:ebr(at)biwako.shiga-u.ac.jp までお願いします。（★(at)を@に変更して送信してください。）
『滋賀大学経済学部研究年報』第31巻 2024年12月
＜論文＞
＜資料紹介＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第30巻 2023年12月
＜論文＞
＜研究ノート＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第29巻 2022年12月
＜論文＞
＜研究ノート＞
- コメンタリー：インド2013年会社法第135条（CSR）及び関連法規（2021年1月22日施行）－企業省及び会社秘書役協会による「FAQs」を含む－
赤塚尚之 - 彦根高等女学校で利用された『體育簿』に関する一考察
榎本雅之
『滋賀大学経済学部研究年報』第28巻 2021年12月
＜論文＞
- 大学体育におけるＩＣＴを活用した バドミントン授業の実践事例－学生の主体的な学びを促す取組みに着目して－
道上静香 小倉圭 島田一志 - 物語を使ったマーケティングが有効となる条件とその限界に関する試論
清宮政宏 - 絶対的で時間構成する意識の流れとベイズ的把持主義
西村正秀 - 高齢者サポート契約の内容
能登真規子 - 気候関連リスクと引当金会計
赤塚尚之 - 日本企業の環境保全活動の実態に関する研究－製造業を対象とした質問票調査結果に基づいて－
北田真紀
＜正誤表＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第27巻 2020年12月
＜論文＞
- 数量表現の理解に文脈が及ぼす効果
谷上亜紀 - 初期高等商業学校における経済学教育─1893年までの東京高等商業学校における「經濟」と「統計」─
坂野鉄也 - EU諸国間投資協定仲裁のEU法適合性問題
坂田雅夫
＜研究ノート＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第26巻 2019年11月
- 平成19～28年度滋賀大学経済学部新入生の体力・運動能力測定値の年次推移について─全国平均の年次推移と比較して─
道上静香 榎本雅之 小倉圭 - 酒造業経営者の変革行動─滋賀県と高知県の中小酒造メーカーの事業変革に関する研究─
小野善生 - 入院・入所時の身元保証
能登真規子 - 近代日本における経済学教育事始め
坂野鉄也 - IASB「2018年概念フレームワーク」による負債の定義と3要件の適用─IAS第37号とその解釈指針の適用対象となる項目への全面適用についての予備的検討─
赤塚尚之
＜研究ノート＞
- IASB「引当金プロジェクト」の論点詳解
赤塚尚之
『滋賀大学経済学部研究年報』第25巻 2018年11月
＜論文＞
- 第二次大戦後西ドイツの中間層信用問題をめぐる政策形成と金融機関の役割
三ツ石郁夫 - 道具箱としての「両利き(ambidexterity)」研究―企業の持続成長メカニズムの理解のために―（非公開）
伊藤博之 - 酒造業経営者の企業家行動滋賀県の日本酒メーカーにおける事業変革に関する研究
小野善生 - 明治・大正期滋賀県における人の移動
坂野鉄也 - 長寿企業とビジネスシステム―経営と技能伝承のビジネスシステムに関する比較分析―（非公開）
柴田淳郎 曽根秀一
＜資料紹介＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第24巻 2017年11月
＜論文＞
- 組織論と組織統治論２－「Simonの組織論」と「組織の道徳化」－
伊藤博之 - ポートランド市の近隣アソシエーション
宗野隆俊 - 日本企業における海外R&D拠点の立地と所有戦略の変化－エレクトロニクス関連産業の分析－
竹中厚雄 - イギリスの経済団体と国際的二重課税問題（１）－１９１９年から１９４５年のFederation of Brithish IndustriesとAssociation of British Commerceの政治的活動を事例として－
井澤龍
＜研究ノート＞
＜資料紹介＞
- きりとる－ 国立療養所大島青松園キリスト教霊交会の写真－（非公開）
阿部安成
＜書評＞
『滋賀大学経済学部研究年報』第23巻 2016年11月
＜論文＞
- スポーツ観戦ビジネスにおける自律的・積極的な顧客集め（営業戦略・行動）に関する試論－競争関係の中でみた分析とその解釈から－
清宮正宏 - 自由間接話法の認知プロセス－マンガ学を手掛かりに－（前）
出原健一 - 1928年国際連盟モデル租税条約草案の作成過程と成立－二重課税と脱税に関する政府専門家総会の議事録分析から－
井澤龍
＜研究ノート＞
＜研究動向＞
＜資料紹介＞
＜書評＞
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