経済学部

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注と参考文献

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 レポートや論文では,注を用いたり,参考文献を表示・記載する必要があります。

(1)注

 注(註)は、その事柄について読み手がさらに詳しく知りたいと感じるような役立つ情報を補足する機能を果たします。具体的には例えば次のような場合です。
・本文での引用や言及などの出典を示す
・本文では要約・言及にとどめた引用の全文を示す
・本文に挿入すると叙述の流れを遮ってしまう内容だが、どうしても触れておきたい点を記述する
・自分の意見ではない参考意見を補足する
注のつけかたには、1)本文内に( )等で示す、2)ページ末に示す(脚注)、3)章・節の末や文章の最後に示す(後注)などがあります。

(2)引用文献と参考文献

 レポートを書く際に参考にした文献を挙げることは、出典の明記として重要ですし、レポートで扱った内容について読み手が確認できるようにするためにも重要です。
 文献の挙げ方には二つの方式があると考えられます。
・引用文献:レポート中で引用・言及した文献を挙げる
・参考文献:引用文献の他にレポート作成過程全体を通じて利用した文献も挙げる
自分が書いたレポートのどの部分にどの文献を参考にしたかを具体的に示したい場合には、「注」の形をとります。

(3)文献等の表記方法

 文献を末尾に掲載する場合は、著者名の五十音順(英文の場合はアルファベット順)、同一著者内では発表年次の古い順に表記します。
また参考文献・引用文献のいずれの場合でも、表記すべき項目が決められています。
<論文の場合> 著者名、発行年、題名、掲載雑誌名、巻号数、ページ数
例: 松嶋敦茂 (2001) 「合理性は道徳性をもたらすか?」 『彦根論叢』 第333号 p.1-24
<単行本の場合> 著者(編者)名、出版年、題名、出版社
例: 伊東光晴 (1999) 『経済政策はこれでよいか』 岩波書店
<WEBの場合> 最近では、Webで得た情報を引用することも増えています。雑誌や単行本に掲載されている場合にはそちらを優先的に挙げますが、Webでしか得られない情報もあるかもしれません。その場合には、次の項目を示しましょう。
Webページの著者等、Webページ又は文献の題名、URL、確認した年月日
例:警察庁ホームページ「平成16年 警察白書」より
http://www.npa.go.jp/hakusyo/h16/hakusho/h16/data/excel/FS040406.xls
(2010年5月20日確認)

(4)表記方法の詳細

 ここでは一応の例を挙げましたが、具体的な形式は学問分野(経済学、社会学、法律学、文学、歴史学等々)によって違いがありますので、正確を期したい場合には担当の教員に相談しましょう。
 あるいはその分野の教科書や雑誌論文で使われている形式を真似してみましょう。