経済学部

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日本におけるラグビーの現状と課題(高校ラグビーの断続的研究)

社会システム学科  教授 三神憲一


 前稿では「日本における高校ラグビーの現状と課題-九州ブロックー」について調査、研究を実施した。近年、高校ラグビーの二大勢力の一つとして注目されている九州ブロックを対象に、各県ごとの強化施策、普及・育成、施設(主にグランド)の使用状況等と総合型地域スポーツクラブの進捗状況と問題について「現場の生の声」をベースに調査を行なった。その結果、強化施策面においては隣県同士の情報交換、合同合宿・練習ゲーム等の機会が多く、他ブロックでは見られないであろう協力体制や連帯意識が極めて強く、これらの点が九州ブロック全体の強化施策の成果として現われていた。しかしながら普及・育成、グランド状況、経費、教員の負担・転勤などに関しては各県それぞれの抱えている諸問題が見られた。また、総合型地域スポーツクラブに関しては、総括すると行政サイドと現場関係者との議論が必要であることを痛感した。とくに、地域住民の意識と理解を求めるには、何を第一義的になさなければならないのかという視点を掘り起こしていかなければならないと考えられる。
 今回調査、研究をおこなった四国ブロックにおいては、強化施策面において課題が残っていた。過去、インターハイでベスト4、あるいは8まで進出しているのは愛媛県(新田高校)だけで、しかもここ10数年間は4県共にベスト16に進出できていない。主たる要因には、全体的な競技人口の不足と、ラグビー競技を指導可能な教員数の低下があげられよう。関係者の部員確保のための地道な努力が望まれる。反面、普及・育成面に関しては、少年ラグビーでのラグビーの普及、四国全体を一つにした中学校大会の普及など斬新的な普及活動が続けられていた。強化施策と表裏一体となる小・中学校レベルの活性化が高校での部員確保にもつながることからも、県協会同士の連携を密にして具現可能なものから実施していく努力が必要だと考える。総合型地域スポーツクラブにおいては、九州ブロックと同様行政サイドと現場指導者との話し合いの場を多くすることが必要であると痛感した。
 結果発表の時期: 平成18年度 
 結果発表の方法: 『研究年報』か『彦根論叢』
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